UNICEFが資金調達の方法として、MoneroやEthereumといった仮想通貨のマイニングを開始していると報道され、仮想通貨マイニングを良い側面で利用する例として紹介しています。

Ethereumのマイニングを行っているのは、UNICEF Franceによるシリアの子供たちへの支援資金を調達する「Game Chaingers」というキャンペーンで、2018年2月に開始して3月末に終了しています。
Moneroのマイニングを行っているのは、4月29日にユニセフ・オーストラリアよって立ち上げられた「The Hop Page」というキャンペーンです。

キャンペーンで得られた仮想通貨は、ミャンマーでの迫害から逃れる為、バングラディシュに避難しているロヒンギャ族の難民の支援のための資金となります。

同社は、仮想通貨マイニングを1日中連続して行う場合に消費される電力量や端末への損傷等を考慮する様に求めています。
Ethereumのマイニングの場合、利用される端末は約0.16kWhを消費しますが、これは高品質のビデオゲームをプレイする場合の消費電力とほぼ同等と言われています。
設定の必要こそあるものの、ユニエフが提供していたマイニングツールでは、プロセッサ消費の割合を変更する事が可能です。

第三者に対してマイニングを行う事自体には賛否が分かれており、広告収入に代わる新しい収益源として前向きに取る動きと、ユーザーに通知することなく仮想通貨のマイニングを行う事はマルウェアと変わりがないという批判的な動きです。
これまでの意見としては、批判的に取る動きが多かったものの、今回の仮想通貨マイニングの事例は、技術を適切な所で適切な目的に利用した物と評価されます。
当然、こういった取り組みを模倣した、マイニングキャンペーンやフィッシングサイト等、悪用される可能性があるので注意が必要でもあります。