ダリア・リサーチが9日、仮想通貨の保有状況に関する新しい調査結果を公表しました。
リサーチの対象となったのはアメリカ,イギリス,ドイツ,ブラジル,日本,韓国,中国,インドの8か国で、インターネットを利用している2万9千人を対象におこなわれました。

リサーチ内容は仮想通貨に対する認知度、理解度、購入意欲、保有率で、超さの結果で全体の回答者の75％に「聞いた事がある」と回答し、実際の内容を理解している人は50％にとどまりました。

仮想通貨に対しては韓国と日本が最も高かったものの、現在保有こそしていないものの、6か月以内に投資を予定している人は平均4％とかなり低い数字になっています。

しかし、仮想通貨の保有率は11％で一番高く、全体の平均が7％という事なので、かなり数字よりは高い保有率でもあります。
調査によれば教育水準が高い人ほど仮想通貨の保有率が高くなっており、教育水準が高い人は12％の保有率、低い人で4％という結果になっています。

ダリア・リサーチの調査結果はこれまでに行われた調査結果と一致し、誤差はわずかだとみられていて、サイバーエージェントの子会社である新R25が4月に行った調査では25～30歳の日本人男性の14％が仮想通貨を保有しているという結果がでています。

仮想通貨に対する認識については思ったよりも高くなかったというのが正直な感想です。
一般人の関心はそれほど高いわけではなく、ビットコインについての検索数や仮想通貨のウォレットの伸びも減少傾向にあるとの事です。