モナコイン、ビットコインゴールド、Vergeの三つの仮想通貨への攻撃に利用された51%攻撃ですが、これらの仮想通貨は承認方法がPoWである事が共通しています。
ある研究者は5500万ドルのコストで10億ドルの利益を得る事が可能という試算を発表して騒がせましたが、仮想通貨の種類によっては大きくコストが変わるとの事です。

レンタルハッシュパワーサービスなどのサービスの普及が関係していますが、これまで準備に何週間も必要と考えられてきましたが、理論上では数分で実行が可能になるといいます。

Crypto51.appというサイトではPoWコンセンサスアルゴリズムを採用している通貨に51%攻撃を行う際の「理論上の」コストを掲載しています。
コストは1時間攻撃を仕掛けると想定した際のコストとなっていますが、これは実際には成功するかどうかは完全に別の問題となっています。

先日BTGへの攻撃に成功している事からある程度の条件がそろう事で成功する事もまた間違いない事が証明されています。但し、取引所はこれまでに数回起きている51%攻撃から警戒をしており、怪しい入金にはすぐに対応してくることが予想されます。

基本的に仮想通貨への攻撃しやすさはネットワークのハッシュレートやアルゴリズム等を含めた様々な要因で左右され、特にequihashというアルゴリズムを採用している仮想通貨は膨大なハッシュパワーを持つNicecahsの影響を受けやすいとされています。

そんな中、一つの基準として提示されたのはBytecoinへの攻撃のケースです。
Bytecoinは時価総額10億ドルを超える仮想通貨で、上位20位にも入っている通貨ですが、bytecoinへの攻撃は557ドル程で可能だとされています。　勿論これも理論上の話ではあるものの、アルゴリズムと低いハッシュレートによるものだと考えられます。

その一方で被害にあったビットコインゴールドは778ドル程という試算になっています。

Bitcoin.comの情報によると、PoWのアルトコイン開発チームがハッシュレートを監視するスクリプトを開発し、10%を超える変化があれば通知される仕組みになっており、ハッシュレートが未知の物なのか、50％を超えるものなのかを判定し、Nicehashに大量のビットコインが用意されており、それを購入して攻撃に対抗する事が可能となっています。

これまでPoWはPoS等と比較して安全なコンセンサスメカニズムとされてきましたが、まだ規模が小さい仮想通貨は防衛策をするにも限界があります。
ビットコインやイーサリアムといった高いハッシュレートを持つ通貨以外は今後なんらかの対抗策が必要になってくる事は間違いないでしょう。