日本経済新聞社グループのQUICKが主催している仮想通貨ベンチマーク研究会がベンチマークに関するレポートを公表しました。
レポートには仮想通貨の時価総額上位10位の2018年7月6日時点でのデータが記載されています。

提出されたレポートには、仮想通貨全体の時価総額の約81%にあたる24.2兆円が時価総額10位以内の仮想通貨で占めている事が明らかにされていて、更に上位3位のBitcoinやEthereum、Rippleだけで20兆円をカバーしている事がわかりました。

更に世界の取引所の24時間の取引データも公開されていて、上位30社の取引額は8400億円で、仮想通貨全体の取引総額の50％に相当します。

その中から更に取引額1位のBinanceの24時間取引額は約1417億円、2位のOKExは1186億円、3位のHuobiは993億円です。

この様に、仮想通貨は現在、上位に位置する通貨がそれ以下の通貨に比べて格段につよい力を持っている為、10位以下の通貨やこれから参入する仮想通貨にとっては流動性をどの様に高めるのかがカギになります。

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