仮想通貨(暗号通貨)という名称は仮想通貨への投資を行っている人であれば知っていて当然ですが、仮想通貨に手を付けていない一般投資家からしたらどうなのか？

そんな疑問に答える調査をウェルズ・ファーゴ/ギャラップが行い、27日に調査結果を発表し、アメリカ在住の投資家でBitcoin(ビットコイン)を保有しているのは全体の2%で、関心を持っている投資家は26%いる事が分かりました。

これは果たして多いのか少ないのか？　いや普通に考えたら十分少ないとは思います。

*調査結果はこちらから

調査結果考察

調査はオンラインで行われ、株式・債権・投資信託を1万ドル以上保有しているアメリカ人投資家を対象に行われたもので、投資家の大部分はビットコインに対して投資の予定は無く、72%が「ビットコインに興味が無い」という回答をしています。

世界の盛り上がりに反した結果となっていますが、仮想通貨への投資を行っている大部分は投資家ではなく、一般人が投資しているだけの可能性が高いですね。

投資家がビットコインに興味を持たない理由として常々問題視される「高いボラリティ」が挙がっており、これにより「ハイリスクハイリターン」の投資という認識が浸透している事が考えられます。
実際、調査結果では回答者の75%が「リスクが高い」と答え、23%「少々リスクが高い」と答える等、決して好意的な意見ではありません。

これがETFの承認により門扉が広がる事でどう認識が変わるのかは分かりませんが、現在の仮想通貨市場は、アメリカに関して言えば、いわゆる「投資家」はほとんどおらず一般人がハイリスクハイリターンなギャンブルに挑む場になっていると言う事なのでしょう。

ちなみに、性別・年齢のデータではビットコインの認知度は若年層に向かうほど高くなり、技術革新に対して親しんでいるという傾向が強いとの事です。

仮想通貨は本来の用途で注目されるのか？

仮想通貨、ひいては「ビットコイン」が本来目指したのは非中央集権による決済手段を目指したものであり、投棄としての通貨ではありませんでした。
それが今では投機目的に利用されるケースが圧倒的に多くなっています。

現在では決済手段としてはリップルやステラが知名度、用途共に抜群の扱い安さで注目されており、ビットコインの決済手段として目的・手段はほとんど日の目を見ない状態となっています。

この最大の弱点である決済速度の問題解決を目指して様々な検証が行われています。
この結果次第で仮想通貨の世界の「金」という立場から決済手段としての「お金」という立ち位置を確保出来るか否かで決まりそうです。