仮想通貨全般の相場が下がっていますが、それでも好調なのがICO(Initial Coin Offering)です。

先日もテレグラムが17億ドルもの資金を調達した等、景気の良い話が出ていますが、そういった夢のある話がある一方で存在するのがICOに絡んだ詐欺案件です。

勿論、本当に詐欺なのか、実際やってみたけど思いのほか上手く行かなかったというのは外部からは分かりにくいものですが、全てのICO案件が誠実な発起人が執り行うものかと言えば、そういうわけではないわけですね。

詐欺から成功まで6つに分類

ニューヨークにあるアドバイザリー企業「Satis Group LLC」は、ICOの80%が詐欺であり、取引所で取引されているトークンは全体の8%程しかないという調査結果を発表しました。

調査はホワイトペーパーから資金調達、オンライン取引までのICO進行によって最低5000万ドルの時価総額に到達した物をICOと定義しており、発表された調査結果は「ICO Quality：Development & Trading（ICOの質：開発と取引）」というタイトルで分類・格付けをしています。

この調査結果をSherwin Dowlatという方がまとめて記事にしていますので、英語に強い方は原文を見てみると良いでしょう。
→Sherwin Dowlatさんの記事

肝心の分類については6種類に分かれています。

メモ

• 詐欺（Scam）
• 失敗（Failed）
• き詰まり（Gone Dead）
• 先細り（Dwindling）
• 有望（Promising）
• 成功（Successful）

この様になっていますが、調査の結果によると、81％が詐欺行為、失敗が6％で行き詰まりが5％、仮想通貨で取引されるようになったトークンは8%といった感じで生々しい数字が並んでいます。

ちなみにこれまでの調査だと、MIT(マサチューセッツ工科大学)によれば、詐欺行為と見なされたICOは5～25%、という数字を発表していましたが、今回の調査結果はそれを大きく上回る物になっています。

まだ整備されていない市場である為調査にバラつきが出るのは当然の話ですが、ICOが盛り上がっているこの時世で調査結果を見てどう考えるかが大事です。